睡眠と資金繰り

経営者の眠りを損なう「資金繰り」の魔力に負けないために、睡眠時間を制するためにはどうすべきだろうか。そもそも、睡眠時間を損なうと人間の身体にどう影響するかを知ることが重要だ。

2021年8月20日にWEB上に報告されたマットレス大学の社会人の平均睡眠時間アンケート調査によれば、平日の睡眠時間は「６時間台」が最も多く48.2％を占める。休日の睡眠時間は「７時間台」が最も多く38.1％、「６時間台」は23.4％と続く。また、日本人全体の平均睡眠時間も、「６時間台」が46.3％と最も高く、「７時間台」が23.6％、「５時間台」が19.1％と続くものだ。これに対して、社会人の理想的な平均睡眠時間についての調査では、「８時間台」と答えた人が42.5％と最も多く、「７時間台」が41.1％、「６時間台」が9.4％と続くことになる。一般的な睡眠時間の姿が、日本人全体の平均睡眠時間に表れているとすれば、当然、経営者の睡眠時間もそれが基準となりうるわけだ。

日経ストーリー「勝てる睡眠」では、数々の睡眠に関する示唆に富んだポイントが記されている。その中に、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の21年版調査によると、日本人の平均睡眠時間は７時間２２分で加盟国のうち３０カ国で最下位。加盟国全体平均の８時間２４分と１時間程度の差がある。また、厚生労働省が２０年に公表したデータでも、２０代以上で６時間未満の睡眠だった人が３９％だったという。

この事実から導き出されることは、理想となる睡眠には個人差はあるものの、眠りの基準単位９０分の倍数として計算した７時間３０分がある種理想に近い数字ということになりそうだ。この数字は１日のやはり３分の１に近い数字であり、果たしてどれだけの人が確保することができているだろうか。

ビジネスリーダーにおける例として、４０歳を超え、朝の会議において疲れる表情を見せることがあったことで、パファーマンスの低下であると指摘された時、それまで日課としていた３時間の短時間睡眠が大きく自らの前に立ちはだかったという。当然、グローバルな経営判断を強いられる局面では、睡眠不足による集中力の欠如は大きな損失なのである。そこで、６時間睡眠に切り替えることを周りに宣言し、朝から難しい判断に向き合えるようになったという。

こういった現実に即して、日本の睡眠負債の現状はどのような状況下にあるか。「睡眠不足大国」というありがたくない代名詞をつけられたニッポン、これから人口減少局面へとなだらかに下降していくのだが、労働力人口が間違いなく減っていく中、個々の生産性を向上させることなくして世界と渡り合えない。この国を率いていくリーダーたちが直視すべき数字、睡眠不足による経済損失が年間で１５兆円にもなるという試算だ。米シンクタンク「ランド研究所」がはじき出した数字は、国内総生産（ＧＤＰ）に換算すると、その損失割合は、なんと２．９２％にものぼるという。実に調査対象の５カ国の中でワースト１位だ。

睡眠不足がもたらすデメリットとは？

精神科医の樺沢紫苑さんは、医学と脳科学が交差する見地から睡眠の重要性について訴えている。うっかりミスを起こしてしまうのはナゼなのかという点からだ。そして、それは脳の情報処理の仕組みがおかしくなっているからであると。では、どのような状態になっているのかといえば、実は、大きく大別すると以下の状態になっていることが原因だという。

１．集中力の低下

２．記憶を一時的に保存するワーキングメモリの機能低下

３．脳のストレス疲労

４．加齢による脳の老化

３．はストレス過多状態、この頃流行のハラスメントなどに起因するものとも言えそうである、４は、誰もが避けては通れない領域。４に関しては、人間の寿命とのバランス関係を考慮すれば、活性化への取組みもしやすいと言えるが、今回の本筋とは逸れるので、別の機会に意見を交したい。１は、脳内物質の低下で注意力散漫を引き起こしていること、２は、記憶保存容量の不足が引き起こしたものともなれば、いずれにしても睡眠との因果関係は深いのではないかといえそうだ。脳内物質の一種として睡眠をつかさどる物質があるということなので、脳によい睡眠物質を得るためにはどうするかを知ることで、心身の健康維持につながるということを頭に留めておきたい。

つまり、それほど睡眠時間の確保は、脳のパフォーマンス維持には必要不可欠の要素なのである。

睡眠に密接に関連する、「集中力の欠如」は、いろいろなミスを誘発することは分かった。

それでは、経営者の眠りを妨げる要素としては、会社のお金がストップしはしないかという不安が格別大きいだろう。これが、冒頭に掲げた負の魔力だが、ここでいう負の力に「勝てる睡眠」とは何を意味するだろう。

重要なのは「逆算で考える」こと。「集中力を高める」ことで、資金繰りを明解に予測することだろう。

今、直面している課題、この難局といえば、必要なことの大半が、「人（ヒト）」と「お金（あるいはおカネの情報）」だ。人材さえ、おカネがなければ雇うこともできないし、人の代わりにと思えば、ロボットか、はたまた機械を買入れるかと思いを馳せることになる。やはり、ここでものをいうのは、おカネにまつわる情報ということになる。

更に考えを進めてみよう。情報の中でも、最も重要なことの１つは、「資金繰り予測」だ。

ところが、ここにつまずくことが多い。中小企業経営者の多くが気にはなっているのに合理的な予測をしていない。希望的観測に頼ることが大きかったりする。そして、合理的な予測ができなければ、対策が遅れて困ることになる、あるいは判断が効かなくなり間違えることになる。

こんなはずではなかったという過ち、それは経営判断の「ミス」によるものなのである。

繰り返しになるが、資金繰りが回るように「資金繰り予測」をすることが大切と肝に銘じよう。

さて、「先の資金繰りがよく分からなくて眠れない」のならば、ここで重要なのは「今の状態で資金繰りはいつまで持つのか」正しく理解することだ。正しい情報を得ることで、正しい打ち手や対応法を考えることが可能になり、それが、３か月後までなのか、１年先まで持つのか、お金と時間軸を正しく把握しておくことで、今の状態がどの程度のものなのか、きちんと頭に置いておくことができる。従って、「資金調達」ばかりで、全てを解決しようとすることは、一番やってはいけない。

眠れなくて、頭の中が「Ｍｏｎｅｙ　Ｍｏｎｅｙ　Ｍｏｎｅｙ」を繰返す、ＮＥＷ　Ｍｏｎｅｙ一色。

せっかく本来ならば、解決の道筋がついたはずなのに、その芽を自分自身で摘んでしまう資金調達行動は絶対に慎まねばならない。今すぐに別の対処をしたならば間に合ったはずなのに、手をこまねいてしてしまったばっかりに会社にとって深刻な事態を招いたなど論外だ。しかし、こんな事態がそこ、ここで、起きている。

ここのところ、コロナの影響などで資金繰りが不安定になっている。

コロナなどの影響で売上が減少し、先行きが分からず不安だ。

今の自社の状況を客観的に把握し、今後の取組みについて整理したい。

初めてお願いする専門家に、いきなり高額の費用は払えないので、まずは一度お試しで計画したい。

などという声が聞こえてくる。

コロナ禍において、多くの中小企業者らが、売上の減少や借入の増大に直面しているが、資金繰り表を作成しないまま、今後のアクションを把握できていない経営者も多くいるようだ。もちろん、コロナ禍の影響は先行きを見とおすことが困難なものであるが、手許の現預金がどのように推移するかを予測する資金繰り表を作成し、そこから逆算して早いうちに売上の向上策や費用の抑制策などの経営改善の取組みを始める必要がある。更には、売上等が回復する時期が不透明なため、資金繰りの予定を作成するには、複数のケースを作成してシミュレーションすることが重要となる。

このポストコロナ時代において資金繰り計画を作成することがいかに大切か。それこそが、みなさんが体験していること。

最後まで、読んでいただきありがとうございます。今後において、Ｋ＆Ｋ　Ｊａｐａｎと共に、「資金繰り計画」を元にして会社をよくするために、計画表をつくりお金の流れをつかんでいきませんか。計画を実際にいっしょに実行に移していきましょう。ご賛同いただいた方におかれましては、メールあるいは電話などお気軽に発信ください。